同志社大学 商学部 教授
太田原 準氏
米の高騰が続いている。政府は備蓄米を放出したが、一向に収まる気配はない。
いわゆる「令和の米騒動」だ。各地の米どころでは、増産を目指す動きもあるが「農業従事者の高齢化が進んでいる」「後継者がいない」「利益が出にくい」など、現場はさまざまな課題を抱えている。
果たして日本の農業は、大丈夫なのであろうか。そうした社会課題の一助に繋がるかもしない取り組みが、同志社大学のゼミ活動を起点に始動した。どんなプロジェクトなのか、
日本の農業にどのようなイノベーションをもたらす可能性があるのか。同志社大学商学部 教授の太田原 準氏に聞いた。
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